売上高から人件費や材料費などを差し引くと、事業が生む利益を段階ごとに確認できる。 そのうち、利息、税金、減価償却費を控除する前の利益がEBITDAである。
売上高
− 現金支出を伴う営業費用
＝ EBITDA
− 減価償却費
＝ 営業利益
− 支払利息と税金など
＝ 当期純利益減価償却費は、工場や機械などの取得費を使用期間に配分した会計上の費用であり、計上した期の現金支出とは一致しない。 EBITDAはこの費用を足し戻すため、会計方針や資本構成が異なる会社の事業収益力を比較しやすい。
しかし、「EBITDAはキャッシュフローである」とは限らない。 会社はEBITDAから税金を払い、設備を更新し、売上高の成長に必要な在庫や売掛金へ資金を投じるからである。
特に減価償却費が大きい会社では、既存設備を維持するための更新投資も大きくなりやすい。 減価償却費を無視すると、事業を維持した後に残る現金を過大に見積もる可能性がある。
したがって、EV/EBITDAは資本構成の違いを抑える比較には使えるが、設備投資負担が大きく異なる会社の価値をそのまま比較する指標にはならない。 利益と価値の基本的な対応はprofit-metrics-must-be-matched-with-the-value-of-the-capital-providers-they-belong-toに記した。
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